日本軍政を経てインドネシア独立後、1949年にルピアがインドネシアの法定通貨として定められた。
桁数が多いため、一般的には3桁で区切られ、その区切りには”,”(コンマ)ではなく"”.”(ピリオド)が使用される。また、下3桁を省略して表示される場合や、1.000を意味するRibuを用いて、10万Rpを100Rと表記する場合もある。
インドネシアルピアは、新興国通貨の一種であるため、潜在的な成長率や高い収益性が期待できる一方で、市場規模が小さいために流動性が低く、政治や社会情勢により通貨価値が暴落するリスクがある。
2000年代以降、スハルト政権崩壊後の社会体制が確立して政治社会情勢が安定したことや、コモディティー価格の上昇により輸出が急増して経常黒字が増加したことなどを背景に、インドネシアルピアは安定的に推移してきた。
しかし、2013年夏、米国の金融緩和縮小観測やインドネシアの経常赤字の拡大から、短期間でルピア相場は暴落し、アジア通貨危機以来の最安値(対ドル)まで下落した。
だが、2015年に政府がインフラ投資加速など景気拡大につながる施策を発表したことで、相場は下げ止まり、その後も内需を中心に景気が堅調であることから安定的に推移している。
また、2017年には3大格付け会社の格付けが全て「投資適格」級となったことで、海外投資家からの資金流入が見込まれ、通貨の安定に寄与することが期待できる。
1インドネシアルピア=およそ0.0080円(2020年2月現在)